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なぜ原爆は投下されたのか

近年、原爆投下はわが国の「侵略の当然の報い」とする原爆投下容認論が浸透しています。この出発点は平成9年3月、本島進・元長崎市長が発信し、「戦争をしかけたのは日本だよ。悪いのは日本だよ」などという主張がなされ、その主張によって「長崎原爆資料館」が建設され様としました。また、平成9年12月に「東京都平和記念館」建設があきらかにされましたが、いずれも建設阻止闘争によって建設は見送られました。

しかし、平成14年8月に開設した国立広島原爆戦没者追悼平和記念館の展示に、平成7年の村山富一首相談話に基づいて「誤った国策により」という原爆投下容認論をうかがわせる表記があります。

だが、ご承知のように鳥居民氏はその著書「原爆投下するまで日本を降伏させるな」に明らかとっているように、トルーマン大統領は戦後の東アジア全体のにとってのアメリカ戦略としてソ連・毛沢東中国共産党の動きを制する為にも原爆を使用することを策動していたのでした。

小生は8月9日生まれ、実家は長崎です。奇しくも、長崎原爆資料館建設のことを知りました。その建設反対を進めるに当たり、先輩の提案で、建設推進者は「原爆容認」派と規定すべきとなったことを思い出します。この規定が功を奏し、建設阻止を図ることが出来ました。次いで、東京都平和記念館運動にも関与してまいりました。

60年代から70年代の安保闘争において原爆被害者は左翼によって反米運動に利用されてきました。安保運動が挫折し、昭和57年の教科書誤報事件を契機に、左翼は、「反米運動」から「反日運動」へと展開し、原爆容認論が横行することとなりました。

「原爆容認論」とは原爆を認めることであり、これは原爆被害者にとっては容認できないものであるはずです。しかし、原爆被害者は左翼に利用され、日本が悪いことをしたから落とされても仕方なかったと強弁するに至りました。

これが公立学校の歴史教科書にも浸透しているのです。しかし、事実は、アメリカの戦略の元、原爆は落とされたのです。

正論9月号に「なぜ原爆は投下されたのか」と題して、鳥居民氏と櫻井よしこ女史の鼎談がありますが、これも読むにつけても明らかです。

前にも述べたように、米占領軍の検閲によって、日本人の立場に立った「大東亜戦争」は抹殺され、アメリカから見た「太平洋戦争」を、もっともらしく日本人が書いたような体裁にして日本人に教え、浸透させてきたのです。

戦後日本を占領したアメリカ軍がどのような情報統制・操作によって日本人をコントロールしたか、その素材の一つとして編纂されたのが『真相箱』という本の解説をなされた櫻井よしこ女史の著書『「真相箱」の呪縛を解く』をご参照いただければ明らかとなるでしょう。

いずれにしても、真珠湾攻撃はすでにアメリカの情報によって、認識していたにもかかわらず、日本に真珠湾を攻撃させておいて、アメリカが第二次大戦に参戦する契機としたのです。されはアメリカの世界戦略の国策に基づいてのものであるように、原爆投下も対共産化対策として、つまりソ連のスターリン・毛沢東中国共産党に向かって、大変な威力の新兵器を作っているのだということを告げることであったのです。

そこで、原爆投下する前に、日本が戦争を終わらせない為に、ポツダム宣言を公表するにあたって、日本がそれを受け入れないように入念な細工をほどこし、陸軍長官スティムソンの原案から「天皇の地位保全」の条項を削ってしまったのです。

天皇の地位保全を明記すれば、日本はそのポツダム宣言を受け入れるからです。

さらには日本側をしてその宣言が正式の外交文書だと思わせないようにつくり、最後通告だという認識を持たせないように細心の注意を払い、日本側が間違いなく黙殺するように仕組んだのです。

通説では「日本がポツダム宣言を受け入れなかったから、原爆が投下された」と流布されていますが、話は逆で、原爆を投下する前に日本が降伏することをアメリカは嫌ったのです。

しかも、米ソのヤルタ密約会談の真相はソ連の対日参戦の取り決めではなく、ソ連の満州侵攻の期日がいつであるかを知ることであったのです。なぜなら、日本はソ連を頼りに和平工作を展開していましたが、そのソ連が日ソ不可侵条約を破って侵攻するとなれば、ほどなく日本は連合国に降伏してしまうのではないかとアメリカは恐れたのです。

つまり、ソ連の対日参戦の前に原爆投下を狙って画策だったのです。

昭和20年8月9日は、ソ連が対日参戦した日であり、長崎に原爆が投下された日です。なお、昭和天皇が明治天皇の「よもの海みなはらからと思ふ世になど波風のたちさわぐらむ」の御製を引用され、戦争終結を告げられた第1回目の御前会議の日でもありました。

【関連記事】
・『世界がさばく東京裁判』-櫻井よしこ女史絶賛
・なぜ原爆は投下されたのか
・外務省の「歴史認識」を糾す-小堀論文
・抹殺された大東亜戦争―米軍占領下の検閲が歪めたもの
・オランダが東京裁判史観見直しへ

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