常温核融合公開実験の成功を黙殺するマスコミの意図は？

「常温核融合公開実験」の成功を黙殺するマスコミの意図は？

　５月22日、日本で画期的な実験が行われた。文化勲章受賞者で大阪大学名誉教授の荒田吉明先生が、固体内核融合（常温核融合）の公開実験を行い、予想通りの見事な成功をおさめたとインターネットで報じられている。

これは日本のみならず世界に大きなインパクトを与える歴史的な成果であると言ってよい。実験には専門の学者・関係者は勿論、NHKはじめ朝日・毎日・日経・日刊工業等多数のマスコミが参加している中で行われた。

日刊工業・日経産業の２紙は翌日の紙面で簡単に実験を紹介し、常温核融合が起きている可能性がある、しかし今後追試が必要であろうと述べるに留まっている。他の大手マスコミはこの実験そのものを黙殺している。大手マスコミは、この実験の成功が意味する本質的な問題、それがもたらすであろう将来の世界が想像できないのであろうか。

西欧近代文明のベースは石油

　古代から中世まで文明を支えたエネルギーは木材であった。産業革命によりエネルギー源は木材から石炭になった。そして現在、世界に広がる西欧近代文明のエネルギー源は石油となっている。文明の進歩・発展により石油の使用量はうなぎ上りに増加し、その影響が環境にまで及んできている。

その石油資源も限度があり枯渇の危機が迫っている。石油に代わるエネルギーが渇望される所以であり、そのひとつの可能性が核融合によるエネルギーである。従来、プラズマ型高温高圧の核融合は実験も行われ、理論的に可能とされてきた。

しかし常温での核融合はありえないといわれてきた。ところが今回の実験でこの可能性がでてきたのである。これは素人目にも画期的なことと思われるがマスコミの対応は冷ややかなようである。

公開実験の概要

　当日の状況を簡単に振り返ってみる。始めに大阪大学の吹田キャンパスで40分ほどの前段説明があり、これまでの研究の経緯説明があった。

次に、先端科学イノベーションセンターのインキュベーションC棟3Fにある荒田先生の実験室に移動、そこでヘリウム（He）の検出と、熱エネルギーの測定が行われた。高分解能質量分析装置のモニターには、He発生のスペクトルピークが明確に示されていた。当日実験室の外に次の数式が貼ってあった。常温核融合を示す数式であった。

　　　D(2) + D(2) = He(4) + エネルギー　　・・・（）内の数字は質量数

He(4) の検出こそ、固体内でD(重水素)同士の核融合が起こったことを示す決定的な証拠なのである。常温核融合の権威である高橋亮人博士（大阪大学名誉教授）から「今回の結果は、ヘリウムがはっきり検出されて、きれいなデータであった」と発言があり、さらに「Congratulations!」と続くと満場から盛大な拍手が沸いたという。

理論面で解明されていない状況であるが、「しかし、確かに核融合が常温で起こっている！」と結果が先行しているのが現状なのだそうだ。石油に代わる新しいエネルギーの実用化は、資源のない日本にとって宿命とも言うべき課題である。

そして常温核融合が実用化されれば、それは日本のみならず世界にとって多大の貢献をなすことになるので、日本が先頭に立ってこの困難な道を進むべきではないか。

常温核融合の実用化は日本の国家プロジェクト

　エネルギー問題に関して、石油資源を持たぬ日本はこれまで数々の苦難を味わってきた。冷静に振り返ってみれば、先の大東亜戦争も石油資源をめぐる争いだったことが分かる。石油資源がなく資源国から輸入せざるをえないことが幸いして世界トップの省エネルギー技術を確立することができた。

常温核融合の実用化も石油資源のない日本に課せられた天命なのかもしれない。核融合エネルギーはクリ－ンで殆ど無尽蔵でまさに夢のエネルギーといえる。

この公開実験成功を契機として日本は官民一体となり、国家意思としてこのプロジェクトを推進すべきではないか。政治家も政権を争うだけでなく、与野党協力し党派を超えて常温核融合の実用化を国家プロジェクトに指定してもらいたい。

アメリカはマンハッタン計画で原爆を製造し、さらに国家の威信をかけてアポロ計画を進め、初めて月に人類を送り込んだのである。国家が本気になれば相当のことができるのである。資金がないという懸念もあるが、日本政府は貧乏だが国民は結構金持ちなのである。

1,500兆円もの個人資産を持つ国民は世界にいない。このプロジェクトの夢を真剣に国民に語りかければ資金は集まると確信する。問題はマスコミが国民にどのような報道をするのかという点である。

マスコミも本気になって常温核融合の実用化プロジェクトの可能性、さらに実現した時の世界の状況を国民に伝え、国民に夢を持たせることが今一番望まれる。マスコミが冷淡な理由として考えられるのは次の三つであろう。

?常温核融合の重要性に対する本質的な無理解、
?常温核融合の実現によりマイナスの影響を受ける組織の圧力
?日本がこの技術の主導権を持つことに危機感を持つ外国勢力の影響

他にも考えられるが、いずれにしても日本のマスコミである以上、日本の国益を考え行動してもらいたいものである。

この実験成功が世界へ及ぼした波紋

　アメリカのJed Rothwell氏は今回の公開実験にも来日し、当日の実験にも立ち会っている。彼は「Cold Fusion and the Future」という本を出しており、その中で彼は「アメリカでは常温核融合の研究は抑圧されている。

論文は出版できず、研究費も出ない。この研究を抑える特定組織の陰謀はないようであるが、化石燃料関係の仕事に従事している120万人の存在そしてその影響、さらに学者や知識人のこの問題への無関心及び知識のなさが問題なのである」と述べている。日本の大手マスコミの無関心は、Rothwell氏が述べたアメリカの事情、その影響が日本に及んでいる可能性を暗示している。

一方、インドではこの実験が大きな話題になっている。「India eNews 」の中で公開実験を詳しく取り上げインドも常温核融合の実用化を目指すべしと報道している。日本はこれからどうするのか重大な岐路に立っていると思われる。（文責：大谷）