大恐慌が現実になるか否かさだかには分かりませんが、少なくとも超大国アメリカの凋落は避けられず、アメリカ主導の自由主義、資本主義に基づくグローバリズム、政治や軍事面における国際関係は見直しの時期に来ているようです。
33号で日本の将来について書きましたが、日本の食糧が大変なことになっているのに慄然としま
す。現在、食料の多くを輸入していますが、細かく調べてみるとアメリカに予想以上に依存している
ことがわかりました。
とうもろこし：93.5％、小麦：60％、大豆：46.4％、豚肉：35.5％を筆頭に多くの食料品をアメリカ一国に頼っている現状が見えてきました。（数字は輸入品のうちのアメリカの割合）
一方、アメリカは本来年間降雨量500ミリ未満の乾燥地帯が多いようです。北米大陸の八つの
州にまたがるオガララ帯水層という巨大な地下水源があります。ここには水位34メートル、4兆トンと
いう地下水があり、これをくみ上げることにより農業を維持しているようです。
昨年1年間でこの地下水位が3メートルほど下がり、このままでは後25年で農業用水はおろか飲料水も枯渇するとアメリカ地質調査所が警告しています。このようなアメリカに食料を依存していてよいのでしょうか。
日本の政治家・リーダー達は政権を取ることより、このような大きな問題にどう対処するのか、いた
ずらに対立するだけでなく国民のため真剣に協議し、一日も早く有効な対策を講じてもらいたいも
のです。
来るべき食料危機に、日本はどう対処するのか
悪夢が現実のものとなる日
20XX年、○月○日、その日は日本中が朝から大騒ぎとなっていた。テレビ各社が早朝から、昨日アメリカが決定したアメリカ農産物の輸出全面禁止法について、ヒステリックに報道していたからである。
これから日本は深刻な食糧危機に陥るだろうとその道の専門家がしたり顔でコメントし国民の不安心理に火をつけていた。時間がたつにつれ、この不安心理は膨れ上がり、スーパー、コンビニには長い行列が出来、食料品の棚はたちまち空になっていった。
日が経つうちに事態はますます危機的様相を呈してきた。政府は当面食糧不足になることはないと余剰米や備蓄食料の放出も検討していると発表するも、一向に国民の不安心理は収まらず、デマや無責任な情報があっという間に全国に広まっていった。
数十万人にものぼるデモ隊が国会を取り巻き「食料よこせ！」のシュプレヒコールをあげ、警察では対処できず自衛隊が治安出動する事態となった。各地で食料をめぐる騒ぎが頻発し、季節が冬に向かうにつれ、多くのホームレスや社会的弱者が飢えと寒さで命を落としているとテレビや新聞が連日報道している。
これはまさに悪夢のような情景である。以上の話は確実に起こる話ではないが、十分に起こりうるもので、今から準備を始めても早すぎることはないし、始めるべきなのである。
人口爆発による食糧危機
11月13日、産経新聞に2008年の世界人口が推定で67億4,970万人となったという、国連人口基金の発表が載せられていた。総務府統計局の資料によると世界の人口の推移は次の通りである。1900年:20億人、1960年:30億人、1999年:60億年、そして2050年には91億人に達するという。
約100年で3倍、150年で4.5倍に増えるという状況は、人口爆発と言ってもよい。人口が増えるということは当然、食料とエネルギーの需要が増大することを意味する。世界はこの人口爆発に対し対応策を準備しているであろうか。そしてその時、日本はどのような影響を受けるのか、今からしっかり想定し、その対策を立てておかなければならない。
日本の食糧事情の現状
現在の日本はあらゆる食糧を輸入に依存しており、自給率が異常に低い。30年前と比較してみると、肉類の輸入が急増している。これは日本人の食生活が欧米型の食生活に変わり、肉類の消費が拡大したためと考えられる。
マグロ等魚介類の輸入量も増加している。原油の高騰や人件費の上昇などにより、安価な輸入ものに依存する割合が増えているのであろう。貿易の自由化や円高も大きく影響していると考えられるが、いずれにせよ30年前と比較しても自給率の上昇した品目は皆無と言って間違いない。
食料調達を海外に依存することは、日本の安全保障の面から極めて危険なことである。万が一、輸出国側で不作になったり食糧難が発生した場合には、いくら金を積んでも輸出してくれない事態となる。
また海外では、日本での使用が禁止されている農薬が用いられていたりするケースも多々ある。安価な輸入食料は、その生産工程が透明でない分、リスクも大きいものである。さらに食生活の変化に伴う健康問題も生じてくる。
もともと農耕民族であった日本人と狩猟民族であった欧米人とで食生活が異なるのは当然のことであった。そのため、日本人と欧米人では体の構造も異なっているのである。食と農は歴史的･伝統的に夫々の民族の文化と深く結びついており、安易に変えると重大な問題を引き起こすことになる。
主要先進国の状況
フランスのドゴール大統領は「独立国とは食料を自給できる国のことをいう」と言ったそうだ。確かに食料が自給できるか否かは重大な問題であり、先進主要国は以下に示すように、かなり高い自給率を保持しており、例外は日本一国である。日本に条件が近いイギリスも1965年には食料自給率が45％であった。
しかしその後の努力により70％まで自給率を高めている。安全保障の観点からも日本は真剣に食料自給率の改善を図るべきである。
オーストラリア：237％、カナダ：145％、フランス：122％、ドイツ：84％、イタリア：62％、オランダ：58％、スペイン：89％、スエーデン：84％、イギリス：70％、アメリカ：128％、日本：40％となっている。（上記データーはカロリーベースで、平成13年農林水産省資料より引用した）
戦後日本の食料自給率が低下した原因は
1965年（S45）日本の食料自給率は73％であった。戦前のデーターが無いので推測となるが日本の食料自給率は相当高く殆ど100％に近かったのではないかと思う。アメリカの小麦戦略により日本人の食生活が米食からパン食へ大きく変わった事実がある。
それが自給率低下の主原因であると考えられる。学校給食でパン食の味を覚えた子供たちが成人し、米の消費量が落ちるとともに食料自給率は低下して行ったのである。1985年（S60）食料自給率は53％に落ちた。
パン食になると自給率が落ちるのは次の理由による。�（匿�（玄米）はほぼ完全食であまり副食物を必要としないし、自給が可能である��一方パンは主食としては栄養に偏りがあり、肉・卵・ミルク等を必要とする��パン食に欠かせない副食物は日本では手に入り難く高価なため輸入に頼ることになる。
一見パン食のほうが栄養満点で体によいようであるが、実際は違うようである。世界で今最も理想的な食事は日本食と言う評価が定着してきている。見た目も美しく、低カロリーで健康によいと言うのが日本食の評価で、日本食の代表“すし“を知らないものはいないと言っても過言ではない。
世界で最も理想的な食事をしてきたのに、戦後みすみす体に悪い食事に変えて今日の問題を引き起こしているのは誠に愚かなことで残念である。
悪夢を避けるため今、日本のやるべきこと
食料自給率改善のためにやるべきことは、至極簡単なことである。日本人がパン食をやめ日本古来の米食に戻ることである。これから生まれ育っていく子供たちに米の味を覚えさせることである。炊き立てのご飯に熱い味噌汁、ぬかずけ、納豆、季節の野菜、煮物、時には新鮮な魚。
このような食事をしていると健康で病気をしなくなる。毎年増大する福祉・医療費は確実に減少してゆくことになる。
そのためには“おふくろの味”の復活と米を学校給食とすることである。迂遠なようだがこのような地道な全国民を巻き込んだ運動が必要であると思う。おふくろの味の復活には社会全体が女性の重大な役割である「母性･母親」さらに「健全な家庭」の重要性や有難さに気づき認め評価することが第一歩かもしれない。 文責:大谷
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