第二次世界大戦・日本本土空襲: B-29が東京を初爆撃。

空襲は1945年（昭和20年）8月15日の終戦当日まで続き、全国（内地）で200以上の都市が被災し、死傷者数は各説あるが100万とするものもあり[1]、被災人口は970万人に及んだ。

被災面積は約1億9,100万坪（約6万4,000ヘクタール）で、内地全戸数の約2割にあたる約223万戸が被災した[2]。その他、多くの国宝・重要文化財が焼失した。

B-29爆撃機による空襲

日米開戦直前、アメリカ政府はボーイング社に試験飛行もしていないB-29爆撃機を250機も発注したが、真珠湾攻撃で発注数を倍加、翌1942年2月にはゼネラル・モーターズ、ノース・アメリカン、ベル社にも協力を求め1600機の生産を命じた。

しかし、実現まで2年を必要とした。

1944年（昭和19年）6月にB-29爆撃機による初めての空襲が八幡製鉄所を目標にして中国の成都の基地から行われた（八幡空襲）。

成都からの爆撃はB-29の航続距離の制約で九州北部しか爆撃できず、成都へのB-29用燃料の輸送の困難さのため出撃回数も限られていた。これらの問題を解決するためにアメリカはマリアナ諸島を攻略し、大規模な航空基地を建設した。

マリアナからの初空襲は1944年11月24日で、B-29の増強とともに大規模な日本本土爆撃へと進み、北海道を除く日本本土の大半が攻撃目標となった。

空母搭載機による日本本土への攻撃も、沖縄に対する1944年10月10日の十・十空襲、1945年2月の関東地区空襲（ジャンボリー作戦）などが行われた。

1945年4月7日以降は硫黄島に配備されたアメリカ陸軍のP-51やP-47などの戦闘機も空襲に参加し、B-29爆撃隊の護衛にあたるとともに、地上施設の攻撃を行った。

硫黄島は日本爆撃の際に損傷したり故障したB-29の不時着用の基地としても大きな役割を果たした。また、B-29は関門海峡や主要港湾への大規模な機雷投下も行い日本の海上輸送を妨害した（飢餓作戦）。

なお、空襲以外の日本本土への攻撃として、釜石艦砲射撃や室蘭艦砲射撃のような艦砲射撃も行われており、日立、清水、浜松など製鉄所や軍需工場が存在するいくつかの工業都市が破壊された。


カーチス・ルメイ少将

B-29による初期の空襲は軍需工場を目標とした通常爆弾主体の高高度爆撃（高度8000m～10000m）であったため、命中率が低く攻撃目標の損害は限定的であった。

そこで、「戦果が少ない」と判断された爆撃軍司令官のヘイウッド・S・ハンセル准将は更迭され、1945年1月、ヨーロッパ戦線でドイツに対する絨毯爆撃の実績があり、中国戦線での漢口大空襲で焼夷弾絨毯爆撃の経験もあるカーチス・ルメイ少将が、グアム島第21爆撃集団司令官に着任した。

ルメイ少将はまず爆撃高度を少し下げることを行ったが、次いで都市部に対しては3月10日の東京大空襲をかわきりに夜間に低高度（高度2000m程度）から焼夷弾を集中投下する無差別爆撃（地域焼夷弾爆撃）を開始した。

焼夷弾空襲は耐火性の低い日本の家屋に対して高い威力を発揮し、なかでも東京大空襲では死者10万人の大きな人的被害をもたらした。